🌿50代で再出発中のあじっちです。
数年前、夫の入院をきっかけに、思いがけず「共済保険の見舞金制度」が役立つ場面がありました。
実は、以前の仕事を通して少しだけ知っていたこの制度。 「退職したら関係ない」と思っていたのですが、調べてみたら、退職後も一部の制度は継続されていたのです。
✅ 1. 「共済保険」って退職後も補償されるの?
ここでいう「共済」は、いわゆる任意で加入する生命保険タイプの共済で、公務員向けに提供されている制度の一部です(例:団体保険・公務員弘済会など)。
公務員の社会保険である「共済組合の短期・長期給付」とは別の話ですが、現職中に任意で加入していた共済保険を退職後も継続している場合、一定の補助や給付を受けられる制度があります。
✅ 2. 夫の入院で思い出した、見舞金制度
実は数年前、夫が心臓の手術を受けて入院することになりました。
そのときふと、「そういえば、あの共済……」と記憶がよみがえり、公務員弘済会に問い合わせてみたのです。
すると、入院見舞金が支給されることがわかりました。 公務員弘済会の見舞金は1万円ほどと少額ですが、それでも申請すれば受け取れるのはありがたいことです。
※ちなみにこのとき、加入していた民間保険会社からも通常の入院・手術給付金は受け取りました。
ここで紹介しているのはそれとは別の、公務員弘済会からの見舞金制度についてのお話です。
✅ 3. 人間ドックにも補助があった!
先日、夫婦で人間ドックを受診。
- 夫(現職):職場の指定制度を利用し、費用は7,000円
- 私(退職後):自費で26,000円を支払い
ところが、共済の補助制度により、支払った金額の半額(上限2万円)まで助成対象になることがわかりました。
わたしは現在も、退職後に月額5,000円以上の掛け金で共済に継続加入しています。 その条件を満たしていたため、領収書と申請書を提出。
後日、13,000円が振り込まれる予定です。

✅ 4. 制度を思い出せたことが、いちばんの得
組織にいた頃は、総務が細かい制度まで丁寧に教えてくれていたものですが、退職後は自分で調べて気づくしかないということが多くなりました。
幸いにも、以前の仕事で制度の存在を少し知っていたことが、今回の申請に結びつきました。
「使える制度がある」と思い出すこと──実はこれが一番大切だったのかもしれません。
✅ 5. 制度は変わる。でも、確認は“自分の手”でできる
今回のように、退職後でも対象となる補助制度は実際に存在します。
- 退職後も共済保険に加入している方
- 保険証券や手帳が手元にある方
- 家族の入院や人間ドックを受けた方
一つでも心当たりがあるなら、共済会に一度確認してみる価値は十分あると思います。
※なお、一般の企業にお勤めだった方でも、団体保険に加入していた場合、退職後に「個人契約」として継続できることがあります。ただし、保障内容や助成制度はそれぞれ異なるため、ご自身での確認が必要です。
🍀 まとめ
わたしが今回伝えたかったのは、「備えって、知っているかどうかで差が出る」ということです。
退職後でも継続加入していれば、公務員弘済会の制度の一部(人間ドック・入院見舞金・宿泊費補助など)は活用可能なケースがあります。
制度は年々変わるので、あくまで最新情報を自分で確認することが大切。
でも── 「そういえば、あの保険……」と思い出すことが、何よりの“備え”になると、今回の経験で実感しました。
読んでくださった方の参考になれば、うれしいです。
実はわたし自身、昔は“なんとなく”でいろんな保険に入ってしまったり、つきあいで加入したものも多くて、いま思えば無駄もたくさんありました。
でも、こうして今も活かせる制度があったことで、「あのときも無駄じゃなかったのかも」と少し救われた気持ちにもなりました。
最後までよんでくださってありがとうございました。
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